2017.06.19

【パラサポNews】東京2020組織委員会と日本財団が連携! ボランティアに参加して東京大会を盛り上げよう

2020年に行われる東京2020オリンピックの全実施種目の決定、東京2020大会マスコットデザイン募集など、大会に向ける話題が盛り上がりを見せるなか、大会成功の大きなカギを握るボランティア募集に向けた準備も順調に進んでいる。

去る6月15日、東京2020組織委員会と日本財団とのボランティアの連携・協力に関する協定締結式があり、東京2020組織委員会の森喜朗会長と日本財団の笹川陽平会長が協定書に調印した。

東京2020組織委員会の森会長「ボランティアの方々の存在、そして一人ひとりの活躍が大会の成功に大きく寄与する」


協定書に署名をする森会長。「大会成功の担い手として責任を
持っていきいきと役割を全うすることが大変重要」

協定締結に先立ち、まず東京2020組織委員会の森会長が挨拶。「ボランティアは大会を支える重要な存在。ロンドンでは、大会ボランティアがゲームズメーカー(大会を作り上げる人)と呼ばれ、それぞれが誇りをもって参加した。リオでは、黄色や緑色の明るい色のユニフォームを着たボランティアが、ダンスを楽しみながら多く人を笑顔にした。ボランティアはまさに大会の雰囲気を作り、大会そのものを形づくってくれたと実感した」と話し、その役割の重要性を示した。






「東京では単に見るだけはなく、ともに働いたという
喜びを味わってもらいたい」と笹川会長

続いて、日本財団の笹川陽平会長は、「組織委員会より協力の要請を受け、ボランティアの研修などに協力することになり、たいへんうれしく思う」と挨拶し、「日本財団はオリンピック・パラリンピックをひとつの通過点として、障がい者も健常者も共に生活できるインクルーシブな社会を作っていくことを大きな目標に掲げている。(障がい者の問題に)長期的に取り組んでいるが、障がいを持った人たちの素晴らしい活動を見ていただくことで、若い人たちが強く生きるチャンスづくりをしていきたい」と意気込みを述べた。



日本財団の笹川会長「全国的なムーブメントに」

2020年の東京オリンピック・パラリンピックでは、大会ボランティアと都市ボランティアを合わせて9万人以上のボランティアの募集を想定している。調印式の後に行われた協定に関する質疑応答で、「昨今、国内でも災害ボランティアなどの参加者が増え、たとえば定年退職後に社会のために大会のボランティアとして活動することは、子どもたちや孫たちの教育にも非常によい」と日本財団の笹川会長。「東京オリンピック・パラリンピックのボランティアも東京近郊だけではなく、できれば全国津々浦々から応募して欲しい」と呼びかけた。

両者はボランティア参加の気運を高めるイベントも実施する予定だ。締結式に出席した日本財団パラリンピックサポートセンター(パラサポ)の山脇康会長は「とくに若い人たちや女性の人たちは素晴らしいアイデアを持っている。できることはひとつに絞らず、なんでもやって盛り上げていきたい」と気持ちを新たに語った。

さらに森会長は「他では得られない貴重な体験をしていただけるものと、大いに期待をいたします」と話した。


質疑応答に登壇する(左から)森会長、笹川会長、山脇会長

記者ブリーフィングに出席した東京2020組織委員会の
坂上優介副事務総長(左)と笹川スポーツ財団の渡邉一利専務理事


2018年夏に募集スタート予定

ボランティアには、競技運営のサポートや会場での窓口業務を担う「大会ボランティア」と国内外からの観客に向けた交通案内や大会情報の案内などを行う「都市ボランティア」があり、2018年夏ごろ募集を開始する予定。ボランティアの募集や運営は組織委員会が行い、ボランティアの研修プログラムの作成や講師の育成、実際にボランティアを選考する面接官の育成などは、スポーツボランティアのパイオニアである日本財団とその姉妹団体が全面的に協力して行う。

この協定締結により、ボランティア養成の専門知識やノウハウを活かした質の高い研修が実現することで大会を成功に導くのみならず、2020年以降もボランティアムーブメントを継続させ、社会をより豊かにするレガシーとして残ることも期待されている。

組織委員会のボランティア戦略は、障がい者の参加も促進する。大会を心から楽しむ、多くの、そして多様なボランティアに会える日を心待ちにしたい。


text by Parasapo
photo by The Nippon Foundation
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