パラリンピック研究会の源泉は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の招致活動に遡ります。2016大会の招致が挫折したことを踏まえ、新たな理念とレガシーを明確に示す必要があるなか、2011年に東日本大震災が発生しました。当時、招致委員会評議会事務局長を務めていた小倉和夫は、震災からの復興を世界に示すことこそが、国際社会への感謝の表明にもなるとの理念を提起しました。そして、復興の理念は障がいからのリハビリテーションを原点とするパラリンピックの精神と深く通じ合うのではないかとの認識の下に、パラリンピックの意義と日本の真摯な取り組みを発信する必要性を訴えました。

こうした問題意識のもと、招致委員会の肝入りで、学識経験者、競技団体関係者などによるパラリンピック関連の事柄について研究するグループが組織されました。その後、この研究グループの活動は、日本財団の支援を得て、２０１４年に日本財団パラリンピック研究会へと発展しました。研究会は、調査研究、ワークショップや講演会の開催、国際シンポジウムの実施、紀要の発行、政策提言などに取り組んできました。初期提言の一つである競技団体強化の提案は、日本財団パラリンピックサポートセンター（現・日本財団パラスポーツサポートセンター）の設立にもつながり、研究会はその一部門としてさらなる活動を継続してきました。

東京2020パラリンピック競技大会はコロナ禍のなかで開催されましたが、パラリンピックの認知度とパラスポーツの普及は大きく前進しました。研究会としても、基本的な考え方の提示、有識者による政策提言、研究成果の蓄積などにおいて一定の役割を果たすことができたと考えています。こうした成果を踏まえ、一つの区切りとして、研究会は2026年3月31日をもってその活動を締めくくることといたしました。これまでの成果は、本アーカイブよりご参照いただけます。今後の研究の深化および実践の展開に資するものとなれば幸いです。